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年収1,000万円の手取りはいくら？

年収1,000万円は、額面のインパクトが大きい一方で、税金・社会保険料・控除上限の見方がより重要になる年収帯です。扶養なし・40歳未満・東京都の前提で、年間手取り、月あたり、年収1,100万円との差を確認します。

最終更新: 2026年7月7日編集: 手取りコンパス運営チーム計算根拠・出典

結論

年収1,000万円の年間手取りは約726.2万円、月あたりでは約60.5万円です。額面に対する手取り還元率は約72.6%で、税金と社会保険料の合計は約273.8万円です。

額面年収

1,000万円

賞与込みの年間額面

年間手取り

726.2万円

税・社保差し引き後

月あたり

60.5万円

12か月で割った目安

手取り還元率

72.6%

額面のうち残る割合

税金・社会保険料の内訳

項目	概算額	見るポイント
健康保険	約49.3万円	東京都の協会けんぽ料率を使用
厚生年金	約71.4万円	会社員の大きな社会保険負担
雇用保険	約5万円	額面年収に連動
子ども・子育て支援金	約1.2万円	令和8年度の概算前提
所得税	約83万円	復興特別所得税を含む概算
住民税	約64万円	翌年課税のタイミングには注意

前提は扶養なし、配偶者控除なし、40歳未満、東京都の会社員です。 40歳以上は介護保険料が加わり、扶養や配偶者控除がある場合は所得税・住民税が変わります。

1,100万円に上がると、手取りはいくら増える？

額面が100万円増えた場合でも、手取り差は約65.1万円です。増えた額面のうち手取りに残る割合は約65.1%で、残りは税金・社会保険料の増加として差し引かれます。

現在の手取り

726.2万円

年収1,000万円

次の年収帯

791.3万円

年収1,100万円の手取り

手取り差

+65.1万円

額面差に対する実増

手取りキープ率

65.1%

増えた額面のうち残る割合

この年収帯で見落としやすいこと

額面1,000万円でも、実際に使えるお金は税金と社会保険料を引いた後の手取りです。生活固定費を上げる前に年間手取りと月あたりを確認します。
高年収オファーでは、基本給、賞与比率、退職金、企業型DC、ストックオプション、固定残業代を分けて見る必要があります。
独立や副業拡大を比較する場合は、会社員の厚生年金・健康保険・有給・信用力を失う分も、売上や報酬の上乗せとして見積もります。

次の一手

額面年収ではなく、手取り差でオファーを比べる

年収帯ごとの目安を把握したら、現職と転職オファーを同じ条件で並べると判断しやすくなります。市場価値診断や求人比較を見るときも、額面年収ではなく手取り差と勤務条件をセットで確認してください。

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市場価値とオファー条件を確認する

計算前提と出典

このページの数値は、扶養なし、配偶者控除なし、40歳未満、東京都の協会けんぽ料率を使った概算です。標準報酬月額の等級、賞与、勤務先の健康保険組合、各種控除、住民税の翌年課税は簡略化しています。